メディカルインタビュー 婦人科編

不妊に悩む夫婦を支援する特定不妊治療費助成制度をご存じですか。治療内容や対象年齢などの詳細を聞きました。
ー不妊治療費の助成制度について教えてください。

岩政 体外受精や顕微授精といった不妊治療には、高額な治療費がかかります。このため、国は治療費の一部を助成する特定治療支援を行っています。熊本市で対象となるのは、夫婦のいずれかが熊本市に住民票がある場合です。熊本市内の指定医療機関で治療を行うこと、妻の対象年齢が治療開始時に43歳未満であること、前年の所得合計額が730万円未満の夫婦であることなども要件です。治療開始時に妻が40歳未満の夫婦は通算6回、妻が40歳以上43歳未満の夫婦は通算3回まで助成を受けられます。年間助成回数の制限はありません。新鮮胚移植や、受精後に母体の状態を整えてから行う凍結胚移植などの治療を初めて行う場合は、助成額が通常の倍となる30万円までとなっています。不妊を心配している人は早めに専門医に相談や受診をされることをお勧めします。

ソフィアレディースクリニック水道町 院長 岩政 仁氏

ー男性の不妊治療にも助成はありますか。

岩政 昨年1月から、男性にも特定不妊治療費助成制度が適用されるようになりました。対象は、不妊の原因が男性因子にあり、体外受精や顕微授精を行うために、精巣または精巣上体から精子を採取する手術を行った人となります。不妊治療費助成の具体的な申請方法については、県や市町村の担当窓口、またはホームページで確認できます。不妊治療への理解が深まり、治療を必要とされる患者さんやご家族の負担が少しでも軽減されることを願っています