妻の妊娠は住宅ローンに不利？ 将来考え個人年金も検討中

Q.

近々、マイホームを建てようと思っています。妻が妊娠すると住宅ローンが組めなくなると聞き、子どもをつくることを迷っています。

昨年は、自分たちの結婚に伴う支出が大きく、また、友人の結婚式も12件あり、交際費が激増しました。12年乗っている車もそろそろ買い替えを検討しており、もう少し貯蓄が必要だと感じています。さらに先を見据えて、個人年金への加入も検討しているところです。

しばらくは共働きを続けますが、妻は40歳代までに専業主婦になることを希望しています。ただ、それも現実問題としては厳しそうです。

A.

まずは住宅ローンの件から。融資の審査で中心となるのが債務者の所得です。妊娠・出産は、妻の収入を一時的に引き下げる要因になるので、その点をご心配なのでしょう。金融機関の多くは、過去3年間の所得を確認するので、そこは「一時的なこと」として見てくれるはずです。

そもそも、融資希望額に対して夫婦のどちらか1人分の所得で十分な場合は、配偶者の所得は関係ありません。逆に、2人分を満額で合算してもおのずと限度はあります。あくまで借入額と世帯所得のバランスの問題とお考えください。

昨年は、ご自身やご友人のお祝いラッシュで特別支出が大きかったのですね。しかし、これは一生続くことではありません。済んだこととして淡々と捉えましょう。車の買い替えは、もう1台の自家用車のローンが残り2カ月で完済となるそうなので、これと入れ替わりで何とかなりそうです。

個人年金への新規加入は、今はあまりお勧めしません。加入時の金利が最後まで固定されるのが、保険商品の特徴だからです。現在のマイナス金利下の条件を、この先何十年も固定し続けたいですか…？

妻のキャリアについては、希望する方向に向かいつつ、そのときどきの気持ちや状況と相談しながらご夫婦で微調整されてはいかがでしょうか。

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